こんにちは！ラクです。
「くだらない社内政治…
なぜ上下左右の関係を気にしまくって…
それでも配慮が足りないように言われたりするのか…」
そんな風に思ったこと、ありませんか？
今回は、そういった社内政治の話について、
イェール大学助教授の成田悠輔さんの以下の著書の内容を踏まえて
お話ししていきます！
もっとも…
成田さんの本の内容は国家レベルにおける話なので、
社内政治なんていう小さな共同体の「いざこざ」についての話ではありません。
しかし…
「社内政治の無駄を排除する」という点でも応用できるのでは？
という観点から、お話ししていきます！
今回のポイント
今回は、この本の第４章「構想」(p158~)に書かれている点についてフォーカスしていきます。
特にポイントとなるのは以下の部分です。
ポイント
「民主主義とはつまるところ、
みんなの民意を表す何らかのデータを入力し、
何らかの社会的意思決定を出力する
何らかのルール・装置である。」
…これだけ読んでも、ちょっと分かりづらいですよね(笑)
成田悠輔さんの本のp165には、以下のように図解もされています。
公共政治と社内政治の違い
さらに分かりやすく考えるため、
まず「国や地方自治体の政治（公共政治）」と「社内政治」の間で一致しているところを考えてみます。
ひとつ挙げると、「利害関係の調整」ですよね。
まさにそれこそが「政治」の醍醐味とも言えます。
一方で、異なる点は何か…
ひとつは「信念や希望」といった理想のために動くかどうかの違いが挙げられます。
政治家になりたい人は、その思いのたけを公衆の面前で話し、
自分に票を入れてもらうよう努めます。
そして政治家になった後も、自分や自分の党派の方向性に
協力してもらうよう周囲に働きかけることになります。
一方で…
サラリーマンはそんなことしません。
本来は「会社から求められていることをやる」だけでいいはずです。
経営方針を決めるべき意思決定機関が定めたことに従って、
利益を出すことで、給料がもらえるという構想のはずです。
社内政治は、本来不要？
ここまでをカンタンにまとめると、
社内政治とは、「会社から求められている仕事を行うため、
利害関係の調整を行うこと」
…と言えると思います。
でも…
これって不思議じゃないですか？
多くの場合「利潤極大化」が会社全体の目的です。
そしてそのために、縦割りに組織が作られています。
そこに相反したり対立したりする要素自体、本来は無いなずなんです。
それにも関わらず…
実際には例えば「売り上げを高める」部門があり、それに対して「コストを下げる」部門があり、
その２つの部門の間でせめぎ合いが起こる…
…時には何とかして自分の部署を有利にしようとする。
…そんなことが実際起きてますよね。
もちろん会社で働く従業員に信念や希望はあってもいいのですが、
多くの人の場合それよりも大事なのは安定した収入ですよね。
そう考えていくと…以下のことが言えると思います。
それにも関わらず、実際には「社内政治」は絶えない…
この主な理由は…「人間の感情」が原因と思われます。
「22世紀の社内政治」の「淡い構想」
著書ではその分かりやすい例として、選挙の話が出されていました。
現在の選挙制度では、以下のような形になっています。
これはあくまで公共政治における「選挙」について図式化したものです。
よって、このまま社内政治の対策などに使えるわけではありません。
では、「社内政治」について似たような形で、理想の姿を想像すると…
以下のような形はどうでしょうか…？
つまり、「入力装置」として過去の売り上げ・費用・マーケットなどの必要なデータを用いつつ、
そのデータについてアルゴリズムのルールを適用し、何らかの「出力」を行う…
もしもこういった方法が可能であれば、少なくとも「人間の感情」は不要になり、
不要な社内政治は大幅に削られるのではないでしょうか？
何よりもこのことは、意思決定を行わないといけない上層部の負担を軽減し、
決めないといけない多くのことをほぼ自動的に判断に結びつけることができます。
そしてそれは、
社内政治の頻度を下げることにも繋がります。
今、具体的にできること
「具体的にどうやるのか？」というところまで突き詰めていくと、課題は山積みのような気がします(笑)
しかし、この「意思決定までの構想」が社員のマインドセットとしてあるだけでも、
だいぶ「物事の捉え方」にも変化がありそうです。
ざっと考えられることを、以下にまとめておきます。
1. 情報の偏りを減らすためのデータ収集
自分の部署やプロジェクトにおいても同様に、客観的なデータや情報を集めることを心がける。これにより、意思決定時に客観的な根拠が提供できるようになる。
2. アルゴリズムやルールの適用を促進する
アルゴリズムやルールに基づいた意思決定のプロセスを導入しやすいよう努力する。これにより、感情に左右されない合理的な意思決定が行われ、社内政治の頻度が減少する。
3. データ分析ツールの活用
データ分析ツールを積極的に活用することで、効果的な意思決定が可能となる。自分自身の業務においてもデータ分析ツールを導入することで、最適解を導き出すためのサポートを得ることができる。
4. 同僚との協力強化
組織全体は利益極大化を目指すべきであるため、その前提で同僚と協力し、組織全体の目標に向けて共同で努力する姿勢を持つこと。内部対立や競合を最小限に抑え、良い結果を生む可能性が高まる。
今すぐ使えるツール
自分の「意思決定」から、直情的な感情を排除するため、私はAIアプリに相談したりします。
以下は ≫【Awarefy】
（アウェアファイ）というデジタル認知行動療法アプリのAIと会話した内容です。
本来であれば、こちらの悩みを聞いてくれるアプリですが、「相手の気持ちになってみるため」に、自分の役割を相手に演じさせることもできます。
以下の例は、AIが「上司として」振舞ってくれます。
実際の上司よりも、上司らしい見事な会話を続けてくれています。
Awarefy利用による気づき
- やはり改めて、相槌の重要さを再確認した。
- 部下からいいアイディアがあれば、反復して言うのも効果的だと思った。
- 丁寧な言葉遣いの方が、心地よく感じる。
このアプリに関しては他にも使い方があり、》AIとの会話例と口コミを見ると、そのことが良く分かります。
